どうしてもアルバイトしたい場合
ときどき、気に入ったお店などで、どうしてもアルバイトしたいと思うことがありますせんか?そんな場合は、電話で店長や採用担当に直接アタックしてみるのもひとつの応募方法です。
もちろん、通常ならば店頭に募集の張り紙がしてあったり、フリーペーパーやインターネットなどで募集をかけるものなので、その時点で募集をしていない状態であることは承知の上で行います。
アルバイトは短期的な仕事なため、辞めてしまう人も多いです。既に働いている人が辞めそうにない場合は迷惑にすら感じられる応募であっても、誰かが辞めようとしている時に、募集する前に応募があるのは、お店にとっても幸運なことです。
その際は、お店の暇な時間帯に連絡するなど、常識をわきまえることも大切です。
アルバイトとパートの違い
法律上は、アルバイトもパートも同じことになっていますが、実際には殆どの会社で独自のルールがあって、別物として扱っているようです。
パートは基本的に長期で働く取り決めがされていることが多く、年齢や性別で差別をしてはいけない法律はあるものの、実際には高齢の女性のパートが多いようです。
賃金は殆どが時給千円未満の安いものが多いです。一方アルバイトは、長期だけではなく短いものだと一日だけのものまであります。
性別も年齢もあまり分け隔てありませんが、比較的学生などの若年層が多い傾向があります。
時給は千円未満のものもあれば、夜間の接客業のように数千円単位のものまであります。
このように、同じ労働時間でも、かなり内容に差があります。
アルバイトという雇用形態
日本の雇用形態には、さまざまな形があります。正社員、派遣社員、契約社員、アルバイト、パート、自分で自分を雇用するなら個人事業主も雇用形態のひとつです。
家族制度が日本と大幅に違うオランダのような国では、ワークシェアリングが進み、週20ないし30時間のアルバイトを正社員と対等に扱うようにしました。
結果、仕事と生活の時間のバランス、生産と消費のバランスがとれていて、且つ失業率を大幅に抑えるのに成功しました。
しかし、日本の場合、伝統的な家族制度で父親が家族を養う国なので、正社員が必要になるのです。
その他にいろいろなライフスタイルをカバーする雇用形態も必要になります。
しかも、企業にとっては正社員とほぼ同じ仕事内容でありながら、雇用にかかる費用が安上がりなので好都合になっています。